プロバイダーはインターネットをする上で必須ですが、その役割を知らないという方は多いですね。

それゆえに、プロバイダーを巡ってトラブルが発生することがあります。

プロバイダーを意識することはあまりないので、いざトラブルが起こった時にどうしたらいいかわからないですよね?

今回はプロバイダーに関するトラブルと、その対策について解説します。

 

フレッツ光の光回線の卸売りに関するトラブル

フレッツ光の光回線の卸売がなんなのかと言いますと、これは「光コラボ」というものです。

光コラボはは2015年2月に始まったNTTによる販売方法で、NTTの光回線であるフレッツ光の回線を、様々な通信業者が卸売りをできるようになったものです。

 

例えばドコモ光やソフトバンク光の大手携帯電話キャリアや、ビッグローブ光やSo-net光など、大手プロバイダーの光コラボがあります。

料金が回線とプロバイダーが一体型になって請求が一つで安くなったり、スマートフォンとセットにすれば割引になるなどお得になるものが多いです。

 

消費者側からすればインターネット回線の選択肢が増えたのですが、この事業者から説明不足でトラブルが多発しています。

 

新プランへ移行を進める

フレッツ光から光コラボへ変更すると、光回線自体は同じなので料金だけの変更かと思いきや、今まで利用していたメールアドレスが使えなくなったり、その他のオプションが使えなくなってしまったというトラブルです。

 

メールアドレスなどのオプションはプロバイダーのサービスです。

そのため、光コラボに乗り換えるといういことはプロバイダーを変更することが多いのでこのように今まで利用していたサービスを受けられなくなってしまいます。

 

また、契約内容をよく理解しないまま契約して、解約を申し込んだら解約金を請求されたというトラブルもあります。

これも事業者の説明不足で強引なセールスがあったためだと言われていて、総務省が勧誘が不適切だと言われている通信業者があります。

 

事業者が詳しく説明していないとこのようなトラブルを受けてしまうことがあります。

NTTも卸売りに関するトラブルには各自事業者に注意喚起しています。

 

トラブル回避するために

このようなトラブルを回避するためには卸売をしているものをしっかりと把握する必要があります。

まずは、卸売りになる光コラボはNTTとは違う事業者から契約するとうことを覚えておきましょう。

 

回線はNTTの回線になりますが、サービスは違う業者のものになりますので、しっかりとサービス内容と契約内容を確認しておきましょう。

 

重要なことは安易にお得だからということで決めないで、ほかの光コラボやそれ以外の光回線のサービスと比較することです。

その中で最も自分にあう光回線を選びましょう。

 

知っておきたい電気通信事業法

電気通信事業法はプロバイダーなどの電気通信事業者がフェアな競争ができるように法整備すて消費者にとってプラスになることを目的としているものです。

 

この法改正で変更を迫られるのは事業者であって消費者ではありません。

この電気通信法ではプロバイダーサービスもクーリング・オフの対象になりました。

 

以前ではプロバイダーは特定商取引法の適用外でクーリング・オフの対象ではなかったのでプロバイダーとトラブルが起こった場合は泣き寝入りすることが多かったのです。

 

なので消費者は契約を受領した日から8日以内に契約を解除できるようになりました。

消費者として知っておくこと

消費者が気をつけておくべきポイントは、書面が法律に記載されているようなレイアウトになっているかどうかです。

これは料金体系が図式化になっていたり、付属のオプションに関する説明の記載になっていることです。

 

また、書面を端から端まで国民生活センターが発表している法律改正に関する関係資料をもながらチェックすることです。

わからないことがあれば消費者センターなどに相談しましょう。

 

まとめ

プロバイダーをめぐるトラブルでは、しっかりと自分自身がそのサービスや契約について理解することが大切です。

すぐには契約しないでしっかりと把握しましょう。